電化製品の処分方法7選!家電リサイクル法を踏まえて正しく処分しよう

電化製品の買い換えや引っ越しなどでは、古い電化製品を処分しなければなりません。電化製品は、商品により家電リサイクル法が適用されるため、不用意にゴミに出してはいけません。

この記事では、家電リサイクル法にも触れながら、電化製品の処分方法を紹介します。後半では家電リサイクル法に準拠した処分の目安も解説します。電化製品の処分を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

家電製品の処分方法7選

家電製品の処分方法としては、主につぎの7つの方法が検討できます。

それぞれの回収方法について、詳しく紹介していきます。自分にあった処分方法を検討するうえでの参考にしてください。

フリマアプリやオークションサイトで売却

かならずしもすぐに売却する必要がない、できるだけ高値を追求したいという方は、フリマアプリやオークションサイトを活用するのが一案です。Yahoo!オークションやメルカリといったサービスに出品して、希望価格で買い手がつけば、その金額が手に入ります。

買い手がうまくつけばこの後紹介するリサイクルショップよりも高値で売れるチャンスもあるでしょう。一方で、買い手がつかない限り売れないため、処分に時間がかかる場合、いつまで経っても処分できないリスクもあります。時間に余裕がある方が適した処分方法です。

また、写真・紹介文と実物の乖離が大きいと買い手とトラブルになるリスクがある点には注意しましょう。ネガティブな点も含めて正直に紹介することで、このようなトラブルは防げます。

最後に、梱包や配送は基本的に売り手が準備する必要があります。価格設定をする際には、梱包・配送コストを加味しても手元に資金が残る金額で設定しましょう。

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リサイクルショップで買取

もうひとつの方法が、リサイクルショップなどに買取ってもらうことです。家電の品質が良ければ、リサイクルショップの査定で値がつき、処分とともに現金収入が得られる可能性があります。

店舗によっては出張で査定して買取時には搬出してもらえるため、処分時の手間がかからずにすむので便利です。大型車など運搬手段を持ち合わせている方は、店舗まで持ち込んだ方が高値での買取が期待できるでしょう。

リサイクルショップは何でも買取ってくれるわけではありません。家電の保存状態が悪かったり、人気のない家電だった場合は値が付かないうえに引き取り不可となる場合も。複数店舗に行って査定してもらううちに、処分の期限が近付けば、やむなく不用品回収に回すほかなくなります。

リサイクルショップでの買取を検討している方は、スケジュールに余裕をもってショップに相談してみてください。なお、買取・処分どちらがよいか迷う方は、パワーセラーに相談するのも一案です。パワーセラーでは買取と不用品処分の両方に対応しているので、処分を予定している電化製品の品質をふまえて最適な対処が可能です。

リサイクルショップの家電の買取相場について詳しく確認したい方はこちら。

リサイクルショップの中古家電の買取価格の相場はいくら?ズバリ買取価格を公開中

不燃ごみで処分する

ごみとして処分する場合、まずは不燃ごみで処分する方法があります。電化製品にも大小さまざまありますが、小型の家電であれば不燃ごみで処分できるでしょう。

粗大ごみ・不燃ごみどちらに属するかは、自治体によってもルールが異なるので、あらかじめ自治体のWebサイトなどで確認しておいてください。参考まで、埼玉県所沢市では1辺50センチを超えるごみは粗大ごみ、それ以下なら不燃ごみとなります。

通常の不燃ごみなら1袋数百円で処分できるため、費用は安く済むでしょう。不燃ごみの範囲内のサイズのごみが、家電リサイクル法に該当する家電である可能性は低いと想定されます。ただし、小型テレビなら1辺50cm以内に収まる可能性があるでしょう。

たとえ小型でも、テレビはあくまで家電リサイクル法に準拠して処分する必要があるので注意してください。

また、小型の家電の多くは小型家電リサイクル法に該当する商品である可能性があります。自治体にて回収ボックスなどを設置している場合は、回収ボックスに捨てた方が資源の保護につながります。処分費用がかからないケースが多いので、同法に則った処分を実行することも検討しましょう。

粗大ごみで処分する

家電のサイズが規定上になると不燃ごみで処分ができないため、粗大ごみでの処分を検討することになります。粗大ごみとして処分する場合、自治体のルールに則って手続きをすすめましょう。

多くの自治体では、予約の日に家の外に出しておいて処分所まで運搬してもらう戸外回収と、地域の処分場まで自分で持ち込む処分方法があります。大型車を所有していて、自分で運搬可能な場合は、持ち込みの方が安く済むケースが多いです。一方で、戸外まで搬出するだけであれば、輸送手段がなくとも処分を依頼できます。

基本的には事前に引き取りの日を予約したうえで、その日までに粗大ごみのチケットを購入します。このチケット代金が粗大ごみの処分費用となる仕組みです。自治体の制度によっては処分するごみによって料金が違ったり、処分場への持ち込み費用もチケット制だったりする場合があります。そのときには、料金に見合ったチケットを購入しましょう。

なお、家電リサイクル法が適用される冷蔵庫、テレビ、エアコン、洗濯機はいずれも粗大ごみとしては処分できません。粗大ごみの処分と家電リサイクル法準拠の処分は方法が異なるため注意しましょう。

購入した店舗に引き取ってもらう

家電量販店を中心に、不要になった電化製品の引き取りサービスを行っています。つぎのように、各社ともさまざまな電化製品の引き取りに対応しています。

主要量販店の家電引き取りの価格

量販店冷蔵庫テレビエアコン洗濯機
ヤマダ電機6,515円~7,505円*ヤマダ電機製品の場合5,470円~6,200円*液晶・プラズマ16型~3,490円~12,400円5,030円~5,800円
ビックカメラ5,940円~8,349円4,070円~5,900円3,190円~12,100円4,730円~5,500円
エディオン(同商品を購入した場合)5,940円~7,480円*国内主要メーカーの場合2,970円~4,620円*液晶テレビ・プラズマテレビ2,090円5,940円~7,480円
ノジマ5,390円~6,380円2,970円~4,070円4,070円4,180円
ヨドバシカメラ4,290円~2,420円~3,520円1,540円3,080円

電化製品の種類によっては家電リサイクル法が適用されて、通常の粗大ごみや不燃ごみには出せないケースもあります。

その点、家電量販店での引き取りであれば、家電リサイクル法の適用商品かどうかを気にせずに処分が可能です。一方で、店舗によっては買い替えでなければ応じてもらえない場合もあります。主に家電の買い替え時におすすめの処分方法といえるでしょう。

自治体に回収してもらう

自治体のなかには、不要になった電化製品の引き取り制度を設けています。家電リサイクル法適用外の電化製品であれば、粗大ごみや不燃ごみなどで処分が可能です。家電リサイクル適用商品についても、自治体の案内をもとに委託する業者などへの依頼ができます。

粗大ごみにしても家電リサイクル商品の引き取りにしても、ある程度の費用がかかります。各自治体の情報を確認して、必要な料金をあらかじめ用意しておきましょう。

多くの場合回収には事前予約が必要で、転居が多い時期などは実際に処分するまで日数がかかる可能性があります。処分日の期限が明確な場合は、早めに処分を依頼してください。

なお、自治体の制度の場合、指定した場所や自宅前まで不要な電化製品を搬出する必要があります。冷蔵庫や洗濯機など大型の家電となると、搬出の手間がかかるでしょう。重くて搬出が難しい場合などには、次に紹介する不用品回収業者を利用するのも一案です。

不用品回収業者に依頼

粗大ごみや家電リサイクル法適用商品など、さまざまな不用品を一括で引き取ってくれる業者もいます。こうした業者なら、利用者はどのような方法で処分するか細かく検討せずとも不用品の処分が可能です。

家電リサイクル対象かが悩ましい場合には、まず不用品回収業者に相談するのもひとつの方法といえます。多くの回収業者は大量での不用品処分に対応しており、引っ越しの際などに一気に処分したいときには便利です。

また、スタッフが搬出作業から対応してくれるため、利用者は搬出の手間をかけることなく不用品を処分できます。

一方で、業者によっては少数での不用品処分の料金が高めに設定されている場合も、1点~数点の不用品処分の場合はほかの方法とも比べて検討しましょう。不用品が多数ある場合には、ボリュームディスカウントが効く業者に依頼すれば、コストを抑えて不用品を処分できるでしょう。

家電製品の処分の注意点

電化製品を処分するときには、次のようなポイントに注意しながら処分方法を検討しましょう。

  • 壊れていなければまずは買取を検討
  • 悪徳業者に注意
  • 複数の業者に見積もりを取って費用を確認
  • リサイクル法適用家電は、適切に処分する必要がある

それぞれの方法について詳しく説明します。処分方法を考えるときの参考にしてください。

壊れていなければまずは買取を検討

壊れていなければ、まずは買取ってもらえないかを考えてみましょう。ほとんどの不用品処分は有料で、利用者にとっての出費となります。引っ越しを控えているなどして大量の家電を処分するときには、高額な費用がかかるケースもあるでしょう。

買取であれば、逆に利用者は現金収入を得られます。家電がまだ明らかに使用できる状態であるなら、そちらを選択したほうが経済的です。処分すべき期限にまだ余裕がある、期限が特段ないならオークションサイトやフリマアプリを利用するのもよいでしょう。

ある程度期限が迫っている場合も、間に合うなら出張対応してくれるリサイクルショップなどに問い合わせてみるのも一案です。どうしても余裕がないが、買取ってもらえる余地があるなら、パワーセラーに相談してみて下さい。

パワーセラーは買取と処分の双方を受け付けているため、品質がよければ買取ってもらえますし、値が付かない場合も手間をかけずに引き取ってもらえます。

家具や家電などリサイクル品の出張買取はパワーセラーへお売りください

悪徳業者に注意

不用品回収業者に処分を検討するときには、悪徳業者に注意しましょう。ほとんどの不用品回収業者は優良な企業ですが、まれに悪徳業者によるトラブルが発生するケースも。たとえば、無料で不用品を回収することを謳う業者がまれにみられますが、ほとんどの場合はいざ依頼するとリサイクル料や出張料など別の名目で費用をとられます。

正規な業者と比べて、結果的に高額な費用を取られるケースも少なくありません。不用品回収業者を利用するときには、パワーセラーのように価格体系が明示されている、適切に免許・資格を保有しているなど、信頼できる業者を利用しましょう。

複数の業者に見積もりを取って費用を確認

複数の業者に見積もりを取って、できるだけ費用を抑えて家電を処分しましょう。不用品処分の価格体系は、業者によってさまざまです。業者によっては処分する物の量によって割引が発生するケースもあります。

自分が処分する予定の量を正確に業者に伝えながら、利用可能な不用品回収業者各社に見積もりを取って、よい経済的な業者に処分を依頼するのがおすすめです。1社で決め打ちするよりも、複数の業者に相談したほうがコストを抑えられる可能性があります。

リサイクル法適用家電は、適切に処分する必要がある

日本では、いくつかの家電において家電リサイクル法が適用されます。同法準拠の家電は、通常の粗大ごみや不燃ごみに出すことができません。粗大ごみとして回収を依頼しても自治体(および委託先業者)に断られてしまうので注意しましょう。

複数の不用品を処分するときに、もしリサイクル法適用家電とそうでない物が混在しているときには、それぞれ別の方法で処分しなければならない可能性があります。

家電製品の処分は各リサイクル法に準拠する必要がある

電化製品を処分するときは、各リサイクル法に準拠する必要があります。おもに大型家電が該当する家電リサイクル法のほか、精密機械などに適用される小型家電リサイクル法がある点に注意が必要です。

じつは、多くの家電が家電リサイクル法か小型家電リサイクル法のどちらかに該当します。それぞれの家電に合った方法で処分を進めてください。

家電リサイクル法とは?

家電リサイクル法は、つぎの4つの大型家電に適用される法律です。

  • 冷蔵庫・冷凍庫
  • 洗濯機・衣類乾燥機
  • テレビ
  • エアコン

家電リサイクル法は、これら4製品における不用品をいたづらにごみとして処分せず、利用できるところは再利用して資源保護に役立てるための法律です。以上のような法令の趣旨から、家電リサイクルが適用される家電はごみとして処分することができません。認定を受けた処分業者に依頼して、適切な形で処分を進める必要があります。

不要な家電が上記4つのいずれかに該当する場合には、粗大ごみに出すことはできないので注意してください。処分方法がわからない場合は、自治体に相談すれば処分方法を確認できます。

また、自治体によっては、Webサイトなどで対象家電の処分に対応できる業者を紹介している場合もあります。処分依頼先を検討するときの参考にしてください。

小型家電リサイクル法とは?

小型家電リサイクル法は、家電リサイクル法適用製品と比べて小型の家電が該当する法制度です。たとえば、つぎのような家電が該当します。

  • 携帯・スマホ・パソコン・プリンター
  • デジカメ・ビデオカメラ・音楽プレーヤー
  • ゲーム機・DVDプレーヤー・電子辞書
  • レンジ・トースター・掃除機・ドライヤー
  • ポット・炊飯器・ミキサー・コーヒーメーカー

家電リサイクル法対象の4製品をのぞく多くの家電製品が、小型家電リサイクル法の対象となります。小型家電リサイクル法の対象製品は、対象商品の回収・処分に関する認定を受けている業者を利用することを奨励されています。

ただし、家電リサイクル法のように義務付けられてはいないため、同法と比べると利用率や認知度は低水準にとどまっています。地球の資源を守る観点からは、家電リサイクル法か小型家電リサイクル法に基づいて処分するのがおすすめです。

壊れた家電はリサイクル法に従って処分する

家電リサイクル法は、使用できなくなった家電も分解して資源として再利用することを意図した法令です。そのため、たとえ壊れていても家電リサイクル法に則った処分が必要です。それぞれの家電について、リサイクル法に準拠した処分を実行する方法を紹介します。

テレビの処分方法

テレビは小型であれば、自動車がある家庭なら自分で運搬可能です。自治体や業者によって処分場まで持参することで処理費用が割引となる場合があります。自治体やリサイクル法対象家電の処分免許をもつ業者に確認して、経済的であれば持参しましょう。

大型のテレビになると、大型車のない家庭では持ち運びが難しくなります。この場合は自治体に出張処分に対応可能な業者を確認するか、居住地域を営業範囲としている不用品回収業者に相談してみて下さい。

エアコンの処分方法

不要になったエアコンは、もし買い替えの場合には購入先の家電量販店に相談するのがよいでしょう。多くの家電量販店は、取り付けとともに不要になったエアコンの取り外しに対応しています。購入時に頼むと、処分費用を抑えられる場合が多いでしょう。

もし、交換ではなく処分するのみであるなら、不用品回収業者などに頼らざるを得ません。殆どの場合エアコンは自宅の壁面に取り付けられています。まず。エアコンの取り外しに対応可能な専門業者に相談しましょう。パワーセラーのような不用品回収業者は、エアコンの取り外しから以来場合できるケースも少なくありません。買い替えではないエアコンの処分は、回収業者に相談してみましょう。

冷蔵庫の処分方法

冷蔵庫は、ほぼ自分で持ち運ぶのは困難です。買い替えのときには.新しい冷蔵庫を処分した店舗に依頼するのが便利でしょう。多くの量販店は、新しい製品を取り付ける際に、そのまま古くなった冷蔵庫を回収してくれます。

一方で、もし処分だけを行う予定の場合、大型なら不用品回収業者に依頼するのがおすすめです。費用は少々かかりますが、重くて大きい冷蔵庫を自力で運ぶのは負担になるうえ、怪我や事故の原因にもなりかねません。無理に対応せずに専門業者に頼るのも一案といえます。

洗濯機の処分方法

洗濯機は処分の際に配管などを取り外す必要があるため、専門知識のない方が自分で対応するのが難しい家電のひとつです。買い替えの時には、家電量販店に引き取りを依頼して、洗濯機の配管・配線ができるスタッフに取り外しと搬出を合わせて対応してもらうのがよいでしょう。

処分だけを進める場合は、不用品回収業者に依頼する必要がありますが、できれば配管・配線の取り外し対応が可能な業者を利用するのがおすすめです。水漏れや感電など想定外の事故・トラブルを防げます。

リサイクル法に準拠した処分プロセス

家電量販店にリサイクル法該当商品の処分を依頼する場合は、量販店の指示に従って手続きを進めれば完結します。多くの場合リサイクル料金を含む金額を量販店に支払えば、あとは店舗がプロセスを適切に進めてくれるでしょう。

一方で、処分だけの場合は、次のプロセスで法令に準拠して進めなければなりません。

  • 対象品目の確認
  • 適切な回収方法の確認
  • 回収・家電リサイクル券の記入

それぞれのプロセスについて、詳しく紹介していきます。

対象品目の確認

第一に、各リサイクル法の対象商品であることを確認しましょう。特に家電リサイクル法の対象となる冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンは同法に準拠して処分することが義務づけられているので、注意しましょう。

これ以外では、多くの家電が小型家電リサイクル法の対象になります。「小型家電リサイクル協会」にて多少品目が詳しく紹介されているので、該当するか確認しておきましょう。金属など資源の保護に貢献するため、可能な限り小型家電リサイクル法に準拠したかたちで処分を進めてください。

適切な回収方法の確認

続いて、適切な回収方法を確認しましょう。各自治体では、リサイクル法に該当する家電の処分プロセスについてまとめております。家電量販店や不用品回収業者に依頼する場合以外では、各自治体のWebサイトにて確認してみてください。

たとえば埼玉県所沢市の場合は、指定引取場所に持ち込む方法と市内の協力店に回収してもらう方法があります。指定引取場所は指定引取場所「株式会社ナガオ リサイクルセンター」が指定されていて、協力店には市内の多数の店舗が登録されています。

小型家電リサイクル法に該当する家電製品を処分する方法は、自治体により様々です。たとえば公共施設やスーパー・家電販売店、学校などに専用の「回収ボックス」が設置されています。

自分で回収ボックスに不用品を持ち込んでいれておけば、あとは決められた収集日に業者が回収して、制度に則って適正に処分してもらえます。小型家電リサイクル法の該当商品については、回収ボックスが設置されている自治体なら特段費用を掛けずに処分可能です。

回収・家電リサイクル券の記入

自治体の制度に従って家電リサイクル法該当の家電を処分する場合には、多くの場合その自治体の家電リサイクル券が必要です。所沢市の場合はリサイクル券を郵便局で購入します。チケットを購入するときの代金が、該当製品のリサイクル料金となるシステムです。

リサイクル料金は、処分する家電によって異なります。また、自治体の協力店で処分する場合には、店舗によって料金が異なる場合もあるので注意しましょう。

家電回収の費用はどのくらい?

家電の処分において、買取ができれば収入を得ることができます。一方で、値が付かない不用品を処分するとなると料金がかかります。ここでは買取価格と処分費用について、それぞれみていきましょう。

パワーセラーでの買取価格事例

パワーセラーでは品質の良い家電を多数買い取っています。主要な家電製品それぞれの買取事例はつぎの通りです。

家電買取価格
洗濯機 ES-G4E5 3年落ち4,000円
冷蔵庫 SJ-GD14C 3年落ち3,000円
三菱 エアコン MSZ-ZW2819 1年落ち5,000円
SONY 液晶テレビ K-32W500A 5年落ち7,000円
国産有名メーカーの液晶テレビ(32型) 3年落ち9,000円
国産有名メーカーの洗濯機4.5~5.5kg3年落ち4,000円
ルームエアコン 2.8kw 2年落ち4,000円

以上では2~5年程度経過した家電のケースを紹介しましたが、~1年程度の新品に近い状態では、1万円以上で買い取った事例もみられます。

状態の良い家電を処分せざるを得なくなったときは、買取の相談もしてみましょう。なお、通常処分すると費用がかかるため、たとえ0円に近い金額でも買い取ってもらえたほうが合理的です。

パワーセラーでの回収料金の目安

一方で、パワーセラーで不用品を処分するときの費用目安はつぎの通りです。

家電の種類処分費用
洗濯機6,000円
ドラム洗濯機(年式による)無料~10,000円
冷蔵庫5~6ドア(年式による)無料~12,000円
ブラウン管テレビ30型以上7,000円
プラズマテレビ4,000円
エアコン取り外し8,000円

なお、複数の不用品をまとめて処分するときには、トラック1台での定額料金の利用も考えましょう。パワーセラーでは軽トラック1台分の処分が定額25,000円、2トントラックでの処分が定額60,000円で可能です。

家電リサイクル法のリサイクル料金

続いて、家電リサイクル法のリサイクル料金の目安はつぎの通りです。

家電料金
エアコン990円
液晶プラズマ式テレビ1,870円~2,970円
冷蔵庫・冷凍庫3,740円~4,730円
洗濯機・衣類乾燥機2,530円~4,730円

家電リサイクル法該当製品の処分についてはパワーセラーでも対応可能です。こちらの記事で詳しく紹介しているので、合わせて参考にしてください。「家電リサイクル法とは?処分方法や費用について解説!

まとめ

電化製品の処分方法には、買取や自治体の制度に従った処分、不用品回収業者の利用などがあります。家電リサイクル法に該当する4つの大型家電はルールに従って処分する必要があり、粗大ゴミに出すことはできません。

それぞれのルールを確認して、正しい手順で処分しましょう。買取ではない場合、不用品の処分には費用がかかります。複数の処分方法を比較検討して、もっとも合理的な手段で処分しましょう。

なお、パワーセラーでは買取と処分の両方に対応しています。買い取ってもらえるか悩ましい状態の家電も、パワーセラーなら査定のうえ、値が付けば買取、無理ならそのまま処分というかたちで柔軟に対応可能です。

二度手間にならずに買取・処分が可能なので便利です。家電の処分は、ぜひパワーセラーに一度ご相談ください。

パワーセラーの詳細についてはこちら。

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